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妊娠や出産でいったん仕事を辞めた場合、復帰する時期や、それまでにかかるお金についても考えておくこと大切です。


退職すると決めたら、まずは早めに職場に伝えましょう。産休や育休、および出産育児一時金や育児休業給付金は、あくまで休業後の仕事復帰が前提で利用できる制度です。ナースは責任の大きな仕事。いったん辞めるのであれば、職場に迷惑がかからないよう、タイミングを考慮して報告することも、大事なマナーですね。




勤務先が雇用保険に加入している場合、退職すると失業給付が受けられます。
しかし、これも働く意思があって求職活動を行っていることが前提。したがって、 妊娠・出産を理由に退職した場合、原則としては失業給付を受けることはできません。
勤務先が雇用保険に加入している場合、退職すると失業給付が受けられます。
しかし、これも働く意思があって求職活動を行っていることが前提。
したがって、妊娠・出産を理由に退職した場合、原則としては失業給付を受けることはできません。

通常、失業給付の申請ができる期間は退職後1年間ですが、延長を申し出ることで、3年(退職から4年間)まで延長することが できます。

例えば、妊娠で退職したけれど、子どもが3歳になったら働こうと考えている場合などは、この申請をすると失業給付が受けられるので、覚えておくといいですね。

※延長できる期間は、働くことができなかった期間だけになります(働くことができない期間が、継続して30日以上あることが必要条件)。なお、この延長の申し出は、働くことができない期間が30日経過してから1か月以内に行う必要があります。

注意したいのが、退職後に夫の扶養に入った場合。失業給付の受給額が、日額3611円(年間で計算すると130万円)を超えると、受給期間中は夫の扶養には入れません。
つまり、失業給付を受けている期間は、夫の扶養を抜けて、自分で国民健康保険と国民年金に加入する必要が出てくる場合もあるのです。※「1.ナースと扶養控除」を参照



再就職にあたって考えなくてはいけないのが、子どもの預け先。
首都圏など保育所の待機児童が多い地域では、就職先が決まっても、必ずしも保育所に預けられないことがあります。
また、保育所に預けた場合でも保育料がかかります。
認可保育所は世帯収入に応じて段階的に保育料が定められていますが、認可外だと世帯収入に関係なく施設が自由に設定できるため、月々の保育料が高額になる場合も。
さらに、地域によって事情は異なりますが、認可保育所は親がフルタイム勤務の子どもを優先的に入所させるのが一般的。
もちろん認可外保育所ならではの利点もありますので、収入に見合った保育料となっているかなど、住んでいる地域の保育所状況を調べてから、就職活動を行うことも重要です。
最近は、院内保育を設置している医療施設も増えているようなので、再就職を希望するママさんナースにとってはありがたいですね。



パートで働く場合は、※「1.ナースと扶養控除」でも述べているように、「103万円の壁、130万円の壁」についてよく考え、自分の収入に対して税金や社会保険料などの負担が大きくならないよう、割りのいい働き方を選ぶことが重要です。
ナースは再就職しやすく、給与や時給も高いのが利点。
子どもが生まれるまでフルタイムでしっかり働いて、子どもが生まれたら育児に専念し、小学校に入ったら再びフルタイムで働いて収入を得る、といった働き方を選択肢のひとつにできるのも、国家資格職ならではです。
自分や家族にとってベストな働き方を、さがしてみてくださいね。

※「1.ナースと扶養控除」を参照




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